トップメッセージ

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自転車を通じて世界の人々に
貢献できる企業を目指す

 2024年2月期において、自転車業界では、販売価格の引き上げや物価上昇が消費の下押し要因となり新車販売の減少傾向が続いております。このような経営環境のもとで、新車への買い替えを行なわず、修理・メンテナンスしながら1台の自転車を長く利用する傾向が顕著に現れるようになったことや、2023年4月1日から改正道路交通法の施行により利用者のヘルメット着用が努力義務化されるなど、需要動向の変化や自転車利用に対する安全意識向上について新たな動きが見られました。

 当社におきましては、このような業界の動向を見極めながら、「ネットで注文、お店で受取り」サービスの基盤強化によりEC販売を伸ばしたことや、全国の店舗に技能を有するスタッフを配置し、修理・メンテナンス需要の増加に対応するなど安定した販売体制とサービスの提供を維持した結果、売上高は過去最高を更新することができました。

 また、2024年2月に、当社が直面している事業環境や課題、将来想定される社会や環境問題および主なステークホルダーを考慮し、マテリアリティ(注)を特定しました。引き続き自転車の新しい価値創造企業として、お客様のより良い自転車ライフの実現に貢献できるようマテリアリティ・テーマを通じて「持続可能な社会の実現」と「持続的な成長」の両立を目指してまいります。

 今後とも、よりいっそうのご支援、ご鞭撻を賜りますよう心よりお願い申し上げます。

 注:当社が実現したい未来に向け、重点的に取組むべき重要課題として10のテーマを選定しています。それぞれのテーマは、社会課題の解決を通じ「創出を目指す価値」「価値を生み出す資本(強み)」「企業価値の創出を支える基盤」の3つの機能を担っています。


代表取締役社長  下田 佳史代表取締役社長  下田 佳史

代表取締役社長  下田 佳史

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